2024年2月17日公開

合同会社ファンドアンドコンサルティング小林良治|チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)は詐欺で稼げない?口コミや評判を徹底調査しました!

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チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)についての記事です。

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チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)とは何?稼げるの?

チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)という案件について解説していきます!

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そもそも投資とはなんなのでしょうか?

「投資」とは利益を見込んでお金を出すことで、株式や投資信託などの購入がこの「投資」に当たります。

引用元:金融庁

つまりは投資で稼ごう、という事ですね。

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まぁ新NISAの影響もあって投資がポピュラーなものになってはいるからねぇ・・・。

今回調べた『チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)』では、「投資を上手く活用できていない方へ」と謳っています。

チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)のイメージ画像

チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)は稼げるのでしょうか。一番気になるところですね。

結論から言って、今回の案件は残念ながら稼げそうありません。

それでは今回の案件がなぜダメだったのか、どこに問題があったのかを一つずつ解説していきます!

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チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)を紐解く

チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)を更にヒモ解いてみましょう。どうして?という疑問を解決したいですよね。

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まずこの案件で気になった部分を見てみましょう。

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今回の株投資に関する案件になっているようですが、『投資未経験者でも今回の方法で専業トレーダーになった』ということで、高い確率で収益を得られるかのようなことが記載されています。

さらに累計600名以上が学びに来ているとのことですが、中にはプロトレーダーもいると自称しています。

ただ残念ながら累計600人という数字はお世辞にも多いとは言えないことは明らかですし、そもそも今回の案件のお陰で本当に稼げたという評判は皆無でした。

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まぁ確認しようのない数字を出されてもねぇ・・・。

おそらく登録時の個人情報を通じてバックエンドの販売や、その他の案件の案内をされたりといったパターンかと思われます。

高額商材などのバックエンドについて知らないという方は下のリンクにて詳しく説明していますので、お読みください。

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チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)は悪質な高額塾案件?

チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)は詐欺か高額塾案件の可能性があるようです。

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まず今回の案件では詳細が一切語られていないことが大問題です。

内容について説明されていないわけだから、こちらとしては判断のしようすらありません。

今回のように明らかに稼げるかのような内容を掲載していて詳細を明かさずまず登録させる場合、高額な費用を必要とするセミナーや塾のようなものが待ち構えていることが疑われます。

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今回の内容でもサイト末尾に月額24200円〜とされているスクールの存在が記載されています。

月額が曖昧なのが何とも言えないとことですが、今回はJapan Traders Academyの本当の金額情報を入手しました。

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こちらの情報によれば1年間で547800円ですので、月額45650円です。

単純に計算すれば今回の案件に記載されている金額の倍近くの金額が一ヵ月に必要ということになります。

随分と曖昧な金額を記載した案件であることが露呈してしまいましたし、詳細な内容も完全に不明ですので、今回の案件を通じてどのような状態に陥るのかすら分かりません。

また極端で悪質な例だと、費用を取られるだけ取られて、根性論や精神論を押し付けるような中身のないセミナーも存在しているのです。

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高額塾のようなバックエンドが待ち構えている典型的なパターンかもしれないよねぇ・・・。

今回の案件はあまりにも内容が無さすぎるので、悪質な高額塾が待ち構えている可能性は大いにあると思います。

当然ながら稼げるかと言えば普通に考えて無理があると判断するのが妥当ではないでしょうか。

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チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)の特商法の表記と運営会社の関係は?

チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)の特商法の表記を確認してみましょう。運営会社はどこなのでしょうか。

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今回の案件に関する特商法の表記を見てたいのですが、今回の案件に特商法の表記は存在していませんでした。

当然ながらこれでは最終的な責任の所在すら分からないということになってしまいます。

特商法は買い手側を守るために表記が法律で義務付けられています。

なので、今回のようにそもそもの記載がなかったり内容が不十分な場合は一切信用する必要がないということになるのです。

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特商法の表記がないのはさすがに信用できないなぁ・・・。

今回の案件では誰でも利益が得られることが確定しているかのような書き方をされています。

しかし利益がほぼ確定しているかのようなことを書かれてはいる割に、実際に稼げたという評判は一切見当たりませんでした

よって、全部ウソと考えるのが妥当なので、今回の案件では稼げない可能性が高すぎると考えざるを得ません。

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それから今回の運営元ですが、サイト内のプライバシーポリシーに合同会社ファンドアンドコンサルティングという記載がありました。

実在する会社ではありますが、所在地の雑居ビルはレンタルオフィスになっており、決して大きなビルというわけでもないのになんと618件もの法人登記が存在することが判明しました。

物理的に考えて、まず運営実態の存在などは期待できないでしょう。

やはり信用できるかと言われれば、あり得ない、論外としか言いようがありません。

特定商取引法に基づく表記の記載について知らないという方は下のリンクにて詳しく説明していますので、お読みください。

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チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)の仕掛け人は小林良治?

チャート分析の教科書(Japan Traders Academy)の仕掛け人は誰なのでしょうか。気になるところです。

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今回の仕掛け人は小林良治という人のようです。

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紹介文によれば『NYの大学(数学科)を卒業後、現地で大手外資系コンサルティングファームへ就職』ということになっています。

ただ大学名も会社名も出せないようではプロフィールとしてなんの信憑性もないのは明らかです。

大学名や会社名なんてものにまでプライバシーという概念はありませんしね。

さらにこの方の案件は以前にも調査しているのですが、その時の案件もオススメできるものではないという結論に至りました。

今回の案件でも適当なことを書いてお金がもらえるようになるかのように言っていますが、仕掛け人のいい評判が見当たらなかったことや、検証結果などを総合的に考えると、今回も避けた方がいいという結果になってしまいますね。

まとめ

今回は小林良治さんが仕掛けるチャート分析の教科書(Japan Traders Academy)について調査してみました。

特商法の表記がない。

具体的にどういった仕組みの内容なのか記載がない。

仕掛け人の詳細な情報もない。

信用するための情報がないため、結果的に信ぴょう性は無いと判断せざるを得ません。

無理に始めたことが結果的に損失につながっては元も子もないので、皆様も気を付けましょう。

この記事の最初でもお伝えしましたが、自分のLINEに登録して貰えた方には自分が実際にやっていて、稼げている案件を無料でプレゼントしています。

もちろん、真面目にネットビジネスや副業についての相談も出来ますので、我こそは絶対に稼いでやるという方は是非ご登録ください。
ただし、自分も真剣なので冷やかしでの登録は絶対にしないでくださいね。 流石に誇大詐欺広告のように月収1億円だとかそんな風に稼げるというものにはまだ出会えていませんが…

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