【徹底検証】SNSマーケティングラボの口コミは怪しい？高額動画編集講座は「詐欺」なのか評判と実態を調査

『SNSマーケティングラボ』についての記事です。ここからは私の助手「ハジメくん」に案内をして貰いますね。

結果からお伝えしますと 『SNSマーケティングラボ』は稼げそうになく、なんらかの高額請求を受ける可能性があるという結果になりました。

SNS広告で頻繁に見かける「SNSマーケティングラボ」ですが、本当に稼げるようになるのか気になっている方も多いのではないでしょうか。

「2時間でマスター」「実質無料」といった魅力的な言葉が並ぶ一方で、検索窓には「詐欺」「怪しい」といった不穏なキーワードが表示されます。

そこで本記事では、SNSマーケティングラボの口コミや評判、高額な料金体系の実態について、Webメディア編集部が徹底的に検証しました。

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SNSマーケティングラボとは？「2時間で動画編集マスター」の広告真偽

まずは、YouTubeやInstagram広告で頻繁に見かける「SNSマーケティングラボ（SNS marketing LAB）」のプロジェクト概要と、宣伝文句の現実性を検証します。

「最先端のSNS戦略」という謳い文句

SNSマーケティングラボは、「スマホ1台で月収50万円」「未経験から動画クリエイターへ」といった強烈なキャッチコピーで集客を行っています。

しかし、具体的にどのような技術が学べるのか、広告の段階では詳細が伏せられていることが多く、不透明な部分が多いのが現状です。

「2時間でマスター」は現実的か？

最も議論を呼んでいるのが、「わずか2時間で動画編集をマスターできる」という旨の宣伝です。

プロの視点から言えば、動画編集にはツール操作・構成・デザインセンスといった総合的なスキルが必要です。

これらを数時間聞きかじった程度で「マスターした」と断言するのは、現実的ではありません。

「誰でも簡単に、短時間で稼げる」という表現は、ユーザーの射幸心を煽る典型的な集客手法であり、過度な期待は禁物です。

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【料金体系】49.8万〜69.8万円の高額設定と「キャッシュバック」の落とし穴

公式サイトでは分かりにくい「総額」と、トラブルになりやすい「キャッシュバック」について解説します。

スタンダード・マスターコースの価格差

調査によると、主なコース料金は以下の通り非常に高額な設定となっています。

スタンダードコースは498,000円（税込）、マスターコースは698,000円（税込）です。

さらに、動画編集にはハイスペックなPCや編集ソフトが必須であり、受講料とは別に10〜20万円の初期投資が必要になる点も見落とせません。

「実質無料」のキャッシュバック条件

「キャッシュバックで実質無料」と宣伝されていますが、適用には「高難易度の課題クリア」や「期間内の紹介数」など厳しい条件が課されるケースが一般的です。

「後で戻ってくるから」と安易に考えて決済してしまうと、痛い目を見る可能性があります。

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SNSマーケティングラボの「口コミ・評判」を徹底分析

実際にSNSや掲示板などで確認されたリアルな声を、良い面・悪い面の両方から分析します。

否定的な口コミ：「思っていた内容と違う」

SNS上では、「基礎的な操作しか学べず、案件獲得レベルには達しなかった」という厳しい声が散見されます。

また、「サポートの返信が遅い」「稼ぎ方の具体的な指導が薄い」といった、費用対効果への不満も目立ちます。

肯定的な口コミと「ステマ」への警戒

「稼げた」「講師が親切」というブログ記事も存在しますが、その多くはアフィリエイト報酬目的の紹介記事（ステマ）である可能性があります。

記事の最後に申し込みリンクがある場合、その評判をすべて鵜呑みにするのは危険と言えるでしょう。

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運営会社の実態調査！特定商取引法（特商法）の記載不備について

「詐欺ではないか？」と疑われる最大の要因である、運営元の信頼性について調査しました。

運営責任者・所在地・電話番号の不明瞭さ

特商法の記載において、法人登記された正式名称ではなく屋号のみが記載されていたり、電話番号の記載がなかったりするケースが確認されています。

連絡先が不明確な場合、万が一のトラブルの際に連絡が取れなくなるリスクがあります。

高額な契約をする相手として、身元が不確かな点は大きな懸念材料と言わざるを得ません。

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SNSマーケティングラボは「詐欺」なのか？法的な観点と誇大広告

「詐欺」という検索キーワードが多い背景と、法的な解釈について結論を出します。

「詐欺罪」と「民事トラブル」の境界線

結論から言えば、教材そのものが提供されている以上、刑法上の「詐欺罪」として立件するのは困難です。

しかし、内容が価格に見合わない場合は「低品質な商材による民事トラブル」に該当する可能性が高いでしょう。

「動画編集＝投資・資産形成」という誤解

広告内で動画編集を「投資」や「資産形成」と結びつける表現が見られますが、動画編集はあくまで労働対価を得るビジネスです。

これらを混同させる表現は、消費者庁が注意喚起を行う「誇大広告」に該当する恐れがあります。

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解約・返金はできる？クーリングオフの適用条件と対処法

もし契約してしまった後で辞めたくなった場合、お金は戻ってくるのかを解説します。

通信販売はクーリングオフ対象外の可能性

自らWebサイトを見て申し込む「通信販売」形式の場合、原則としてクーリングオフ制度（無条件解約）の対象外となります。

特商法に「返金不可」と記載があれば、原則としてそれに従うことになります。

消費者センターへの相談

ただし、勧誘方法に虚偽の説明や強迫などの問題があった場合は、消費者契約法に基づき取り消しができる可能性があります。

泣き寝入りせず、最寄りの消費生活センター（局番なしの188）へ相談することが重要です。

以前調査した今回の案件に似た内容はコチラの記事をご覧ください。

まとめ：受講前に確認すべきチェックリストと安全な副業選び

最後に、SNSマーケティングラボのような案件を検討する際の判断基準をまとめます。

契約前の必須チェックリスト

以下の点を確認し、一つでも不安要素がある場合は契約を控えることをおすすめします。

・特商法の「電話番号」「住所」は実在するか？
・「返金保証」の条件は明確か？
・口コミはアフィリエイトサイト以外のものか？

安全なスキル習得の道

残念ながら、「楽して稼げる」副業は存在しません。

まずは数千円の書籍や、実績のある大手スクールで適性を試すなど、リスクを最小限に抑えたスモールスタートを推奨します。